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子育てしながら仕事を続けるには?働きやすい仕事6選と働き方の選び方

仕事・キャリア / 2026.10.30

子どもの横に座ってパソコンで仕事をする母親

育休明けの復帰や再就職を前に、「子育てしながら働けるのかな」「どんな仕事なら無理なく続けられるだろう」と悩む方も多いのではないでしょうか。

仕事選びで迷いやすい理由は、職種名や求人の見た目から決めてしまった場合、あとで生活と合わなくなるからです。子育てと仕事を無理なく両立するためには、働ける時間や急な休みへの対応といった条件を先に決めておくことで、選択肢をしぼりやすくなります。

この記事では、子育てと仕事を両立するための条件の整理方法、働き方の選び方、働きやすい仕事6選、仕事や職場を選ぶ際の確認ポイントを解説します。自分に合う働き方を見つけるために、ぜひ参考にしてください。

子育てと仕事は両立できる?無理なく働くには「条件選び」が重要

子育てしながら働くことは、特別なことではありません。厚生労働省「2025年国民生活基礎調査」によると、児童のいる世帯の母のうち、仕事をしている人は81.2%です。内訳は正規の職員・従業員が34.7%、非正規の職員・従業員が35.8%、その他が10.8%となっています。

ただし、多くの母親が働いているからといって、誰でも同じように両立できるわけではありません。子どもの年齢・保育園などの送迎・急な体調不良への対応・家族の協力・必要な収入によって、無理なく続けられる働き方は一人ひとり異なります。

また、子育てしながら働くことには、収入を得られるだけでなく、家庭以外の役割や社会とのつながりを持てるというメリットもあります。育児が中心の毎日のなかで、自分の仕事や居場所があることが、気持ちの支えになる方もいるでしょう。

「子どもに寂しい思いをさせないか」「仕事も育児も中途半端にならないか」と不安に感じる方もいますが、すべてを完璧にこなす必要はありません。自分と家族が無理なく続けられる条件を決めることが、両立の出発点です。

次の章から、その条件を4つに分けて整理していきます。

子育てしながら仕事をするために整理したい4つの条件

パソコンを開いてメモを取る女性

働きやすさを左右するのは、職種よりも条件です。同じ事務職でも、残業の多さや休みやすさは職場によって大きく変わります。

厚生労働省委託の2025年度調査では、育児を理由に離職した女性のうち、離職前に正社員・職員だった人に「どのような支援・サービスがあれば仕事を続けられたと思うか」を尋ねています。最も多かったのは「気兼ねなく休める休業・休暇制度」の47.2%です。

「1日の勤務時間を短くする制度」と「子育てに合わせて柔軟に働ける勤務制度」は、どちらも41.4%でした。この結果からも、継続して働くためには、休みやすさ、勤務時間、柔軟性が重要な条件であることがわかります。

そこで、仕事を探す前に「働ける時間」「急な休みへの対応」「通勤」「必要な収入」の4つを書き出してみましょう。次の表のように、自分の場合を埋めていくと整理しやすくなります。

確認項目自分の場合
何時から何時まで働けるか◯時〜◯時
急な休みや早退に誰が対応できるか自分/パートナー/祖父母/外部サービスなど
通勤にどれくらい時間をかけられるか◯分以内/在宅希望など
いくらの収入が必要か月◯万円以上

まずは今の条件を決め、生活が変わったときに見直す形で進めると無理がありません。各条件の考え方を、順に見ていきます。

何時から何時まで働けるか

最初に決めたいのは、無理なく働ける時間帯です。保育園・幼稚園・学童の利用時間と、送迎にかかる時間をもとに考えます。

勤務時間だけを見て決めると、通勤や送迎、帰宅後の家事育児まで含めたときに生活が回らなくなることがあるかもしれません。未就学児であれば送迎の時間、小学生であれば学童の利用時間や長期休暇が制約になります。

たとえば保育園の送りが8時30分、お迎えが17時30分なら、通勤時間を引いた「9時30分から16時まで」が現実的な範囲です。このように、現在の生活に合わせて具体的に決めておきます。

短時間勤務やフレックス、時差出勤が必要かどうかもここで考えておくと、求人や勤務条件を見るときに迷わないでしょう。

急な休みや早退に誰が対応できるか

子どもの発熱や園・学校からの呼び出しは、予定を立てられるものではありません。そのため、仕事を選ぶ前に、急な休みや早退に誰が対応するのかを確認しておくことが重要です。

自分・パートナー・祖父母それぞれが対応できる範囲を整理し、病児保育などの外部サービスが使えるかも調べておきましょう。たとえば、パートナーが平日は休めず、祖父母も遠方に住んでいる場合、急な呼び出しの連絡は自分に集中します。

自分が対応する場面が多いほど、休みを取りやすい職場であることが欠かせません。制度があるかどうかだけでなく、実際に急な休みや早退に対応してもらえるかを確認します。

通勤にどれくらい時間をかけられるか

自宅、保育園・学校、職場の位置関係から、毎日無理なく通える時間を決めます。同じ勤務時間でも、通勤が長いほど朝夕に使える時間が減り、送迎や家事育児との調整が難しくなるためです。

「自宅から片道30分以内」「保育園から15分以内」のように数字で決めておくと、求人を比べやすくなります。通勤が大きな負担になる場合は、在宅勤務ができる仕事も候補に入れましょう。

たとえば勤務が5時間でも、通勤が片道1時間なら、家を空ける時間は7時間になります。給与や職種だけでなく、通勤を含めた拘束時間で続けられるかを基準にすると、入社後のミスマッチを防げます。

いくらの収入が必要か

働きやすさだけで仕事を選ぶと、必要な収入に届かず、長く続けられない場合があります。月にどのくらいの収入が必要なのかを整理しましょう。

生活費の補助として一定額を得たいのか、家計を支える収入が必要なのか、将来のキャリアや収入アップも重視したいのかによって、選択肢も変わります。

必要な金額がわかったら、希望する勤務時間や日数でその収入を得られるかを確認しましょう。業務委託の場合は、報酬額だけでなく、継続して確保できる業務量も考えることが大切です。

収入は、手取り額で考えると整理しやすくなります。家賃や教育費などの固定費を書き出し、パートナーの収入と合わせて不足する金額を出すと、月にいくら必要かが見えてきます。

自分に合う働き方を選ぼう|雇用形態と働く場所

パソコンで調べものをする女性

子育てと仕事を両立するためには、雇用形態と働く場所の両方から、自分に合う働き方を考えることが大切です。「正社員・パート」は雇用の形、「在宅ワーク」は働く場所を表すため本来は別の軸ですが、「正社員で働くか」「パートで時間を調整するか」「在宅で通勤負担を減らすか」と並べて悩む方も多いでしょう。

ここでは、子育て中に比較されやすい「正社員」「パート・アルバイト」「在宅ワーク」の特徴と選び方を解説します。

収入とキャリアを重視するなら正社員

安定した収入や社会保険、長期的なキャリアを重視する場合は、正社員が選択肢になります。一方で、勤務時間・通勤・残業・急な休みへの対応といった条件を満たせるかどうかは、職場ごとに確認が必要です。

時短勤務などの両立支援制度を使える場合もありますが、制度があるかどうかではなく、自分が使える条件かどうかを見ることが欠かせません。応募時や面接では、残業の頻度や時短勤務の利用状況、急な休みが必要になった場合の対応などを確認しておきましょう。

収入やキャリアだけで正社員を選ぶのではなく、前章で紹介した「働ける時間」「急な休みへの対応」「通勤」「必要な収入」の条件を満たしたうえで無理なく続けられるかを判断することが重要です。
制度の最新内容と確認方法は、後の章で詳しく解説します。

勤務時間・日数を調整したいならパート・アルバイト

働く曜日や時間を抑えたい場合は、パート・アルバイトが選択肢になります。希望する時間帯で働ける求人を選べれば、送迎や家庭の予定と合わせやすくなります。

ただし、シフトの自由度は求人や職場によって異なります。「パートなら必ず融通がきく」とは限らないため、希望の曜日や時間帯で働けるかを事前に確認しておくことが大切です。

収入面では、必要な金額を得られる勤務時間かどうかを見ます。社会保険の加入条件なども含めて確認したうえで選ぶと、働き始めてからの想定外を減らせます。

たとえば「週3日、9時から14時まで」のように、勤務の枠を先に決めて求人を探すと、条件が合う職場を見つけやすいでしょう。

通勤や働く場所の制約を減らしたいなら在宅ワーク

通勤が両立のネックになっている場合は、在宅勤務や在宅ワークを検討する価値があります。送迎のあとに仕事を始めやすく、通勤にかかっていた時間を減らせることがメリットです。

ただし、子どもが家にいる状態で、そのまま育児をしながら仕事ができるわけではありません。集中して働ける時間と環境は、別に確保する必要があります。

在宅で働く方法には、会社に雇用される在宅勤務のほか、オンライン秘書のように業務委託で働く方法もあります。収入・稼働時間・契約条件を確認して選ぶことが大切です。

業務委託は自分で稼働時間を調整しやすい一方、業務量や報酬が一定とは限りません。自分の4条件と案件の条件が合っているかを確認しましょう。

在宅でできる仕事の具体例は、以下の記事で詳しく紹介しています。

子育てしながら働きやすい在宅仕事12選|続けやすい仕事の選び方と始め方

子育てしながら働きやすい仕事6選

パソコン入力をする女性の手元

ここでは、子育て中の仕事として候補になりやすい職種を、6つ紹介します。次の表は、6職種の傾向を働ける時間・急な休みへの対応・通勤・必要な収入の4条件で比べたものです。

仕事時間を調整しやすい急な休みに対応しやすい通勤負担を抑えやすい必要な収入を確保しやすい
オンライン秘書・在宅事務◯◯◯△〜◯
事務職◯△〜◯△◯
医療事務△△◯△
接客・販売◯△〜◯◯△
介護・福祉職△〜◯△◯◯
保育補助・学童スタッフ△△◯△

※一般的な勤務形態をもとにした目安です。実際の勤務時間・休みやすさ・収入は、職場や案件によって異なるため、目安として参考にしてください。

オンライン秘書・在宅事務

オンライン秘書・在宅事務は、通勤の負担を減らしながら、これまでの事務経験やPCスキルを生かして働きたい人の候補になります。

事務や営業事務の経験、PCスキルを生かせる場面が多いのも特徴です。出産や育児を機に働く場所や時間を見直したい場合も、これまでの経験を在宅での仕事につなげられる可能性があります。

在宅で対応できる案件であれば通勤時間がかからないため、送迎などで働ける時間が限られている人も、仕事に充てる時間を確保しやすくなるのが利点です。

ただし、業務内容・稼働時間・連絡が必要な時間帯は案件によって異なります。自分の4条件と契約内容が合っているかを確認しましょう。

在宅で働くためのスキルから身につけたい場合は、実践形式で学びながらプランによっては案件獲得のサポートまで受けられる preworks(当サイト運営会社のサービスです)も選択肢のひとつです。受講中から、面接通過後にオンライン秘書サービス「URAKATA」の実案件へ挑戦する機会も用意されています。

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事務職

事務職は、土日祝休みで残業が少なめの職場もあり、生活リズムを整えながら働きたい人の候補になります。

特別な資格がなくても挑戦しやすく、これまでの事務経験やPCスキルを生かせる求人もあるため、育休明けや再就職を考えている人も選択肢に入れやすい仕事です。

勤務時間が子どもの生活リズムと合う職場を選べれば、送迎や家庭の予定とも調整しやすくなります。在宅勤務に対応している企業であれば、通勤の負担を減らせる場合もあります。

注意したいのは、人気が高く、希望の条件に合う求人は競争になりやすい点です。また、同じ事務職でも繁忙期の残業や出社日数は企業ごとに異なるため、募集要項だけでなく面接で働き方を確認しておきましょう。

医療事務

医療事務は、病院や診療所など身近な地域に勤務先があり、生活圏内で仕事を探したい人の候補のひとつです。

全国各地で求人があり、引っ越しなどで生活が変わっても勤務先を探しやすいでしょう。未経験から応募できる求人や研修を設けている職場もあります。

医院や診療所ではパートの求人もあるため、自分が働ける時間や日数に合う勤務先を探せる場合があります。自宅や保育園から通いやすい職場を選べれば、通勤負担も抑えやすいでしょう。

一方で、時給は事務職より低めの求人も見られ、土曜出勤やレセプト提出前の残業が求められることがあります。収入面と曜日の条件が自分の4条件と合うかを見て選びましょう。

接客・販売

接客・販売はシフト制の職場が多く、希望する曜日や時間帯に合う仕事を探したい人の候補になります。

アパレル、スーパー、ドラッグストアなど職場の種類が幅広く、自宅の近くや生活圏内で求人を探しやすいのも特徴です。これまでの接客経験を生かして、勤務先や働く時間を変える方法もあります。

短時間勤務や日中のシフトなど、自分の生活に合う求人を選べれば、子どもの送迎や家庭の予定と調整しやすいでしょう。自宅近くの店舗なら、通勤時間も抑えられます。

ただし、土日や祝日の勤務を求められることがあります。急な欠勤への対応方法も店舗によって異なるため、家族の協力体制を確認したうえで、働ける曜日を決めてから応募すると、入社後のギャップを減らせるでしょう。

介護・福祉職

介護・福祉職は、勤務先や働く時間帯の選択肢があり、自分の生活に合う求人を探したい人の候補になります。高齢化により需要が高く、雇用が安定しやすい仕事と言えるでしょう。

未経験から始められる求人もあり、働きながら資格を目指すのもひとつの方法です。介護職員初任者研修や実務者研修などの資格を取得し、経験を積みながらキャリアアップを目指すこともできます。

デイサービスなど日勤中心の職場や短時間勤務の求人を選べば、夜間の勤務を避け、子どもの生活リズムと合わせやすくなります。

注意点は、施設では利用者の人数に応じて職員の配置が決まっており、急な休みはほかのスタッフが補うことになる点です。面接では「子どもの発熱で休む場合、どう調整していますか」と質問すると、実態を掴みやすいでしょう。

保育補助・学童スタッフ

保育補助・学童スタッフは、資格が必須でない求人もあり、未経験から挑戦しやすい仕事です。新しい仕事に挑戦したい人も候補にしやすいでしょう。

また、育児の経験を強みとして生かせるため、子育てをきっかけに仕事を離れていた人も、これまでの生活経験を仕事につなげられる可能性があります。

学童は放課後の時間帯が中心のため、午前の時間を家庭に充てやすい点も利点です。保育補助も、勤務先によっては短時間勤務の求人があります。

その反面、勤務が午後から夕方に集中することが多く、勤務時間や収入は自由度が低いといえます。また、学校の長期休暇中は朝から勤務になる場合があるため、自分の子どもの預け先も含めて、勤務時間が生活に合うか確認しましょう。

子育てと両立できる仕事は「制度がある」だけではなく「使えるかどうか」で選ぶ

求人票や会社のサイトで育児支援制度があることを確認できても、「制度があること」と「自分が実際に利用できること」は別です。厚生労働省の2026年9月の特集では、制度が整っているにも関わらず、職場の雰囲気や理解などによって利用しにくいケースがあることが紹介されています。

雇用される仕事と、オンライン秘書のような業務委託の仕事とでは、確認すべき内容が異なります。雇用の場合は両立支援制度を実際に利用できるか、業務委託の場合は案件の稼働条件が自分の生活に合うかを確認しましょう。

雇用なら、制度の利用実績まで確認する

正社員やパートなどの雇用される仕事では、制度の名前だけでなく、実際に利用できる職場かどうかまで確認することが大切です。

2024年の育児・介護休業法の改正により、2025年から段階的に施行された子の看護等休暇は小学3年生修了までの子が対象に広がりました。さらに、3歳から小学校就学前の子を育てる労働者に対して、事業主は「始業時刻の変更」「テレワーク」「短時間勤務」など5つの選択肢から2つ以上の措置を講じることが義務付けられています。

子の看護等休暇は、病気やけがの看護に加えて、感染症による学級閉鎖や入園・入学式、卒園式への参加にも使えるようになりました。子育て中の急な予定に対応しやすい制度ですが、申請の手順や、休んだ日の給与の扱いは会社ごとに異なります。

制度が整っていても、使えるかどうかは職場次第です。面接では、次のような点を質問すると、実態を把握しやすいでしょう。

  • 実際に時短勤務や在宅勤務を利用している人はいるか
  • 子どもの急な発熱など、急な休みの際はどのように対応しているか
  • 残業はどの程度あるか

制度の数で比べるのではなく、自分が決めた4条件を実際に満たせる職場かどうかを基準に判断します。

出典:厚生労働省「柔軟な働き方を実現するための措置」

業務委託なら、稼働条件まで確認する

業務委託で働くフリーランスは、会社員と同じ育児支援制度を利用できる働き方ではありません。そのため、案件そのものの稼働条件が、子育てと両立できるかを確認します。

在宅の案件でも、平日日中の即時対応、固定のミーティング、短い納期が求められれば、自由に働けるとは限りません。契約前に確認したい項目は次のとおりです。

  • 稼働時間の指定があるか
  • 納期と業務量はどの程度か
  • 連絡が必要な時間帯はあるか
  • 急な予定変更に対応してもらえるか
  • 報酬はいくらか

たとえば「平日の10時から16時に連絡がつくこと」が条件の案件であれば、保育園のお迎えや子どもの体調不良と重なったときに困ります。一方、納期を守れば、作業時間を調整できる案件であれば、家庭の予定に合わせて仕事時間を組み立てやすくなります。

「業務委託だから自由に働ける」と考えず、自分の4条件と案件の条件が一致しているかで選びましょう。

子育てと仕事を両立するための3つのポイント

条件に合う仕事を選んでも、家事や育児の負担が自分だけに集中すると、働き続けるのが難しくなります。仕事を始める前に、以下に挙げる3つのポイントを押さえておくと安心です。

パートナーと役割を分担する

仕事に復帰する前に、パートナーと「誰が何を担当するか」を決めておきましょう。

急な休みの対応・保育園の送迎・夕食の準備など、具体的な場面を想定して話し合うのがポイントです。「当然やってくれると思っていた」というすれ違いは、事前に話しておくことで防げます。

たとえば「子どもの発熱時は、午前は自分、午後はパートナーが対応する」のように、時間帯で分けておくと、どちらか一方に負担が偏りません。平日の送迎は自分、休日の食事の準備はパートナーなど、曜日や場面で分ける方法も有効です。

一度決めた分担に固執せず、仕事や子どもの状況に合わせて定期的に見直すようにしましょう。

外部サービスを活用する

病児保育・学童保育・ファミリーサポート・地域の子育て支援サービスなどは、利用できるものを事前に把握しておきましょう。登録や面談が必要なサービスもあるため、必要になってから探すと間に合わないことがあります。

家事代行や宅配サービスなど、家事を外注する選択肢も検討できます。毎日の家事を減らすだけで、子どもと過ごす時間や自分の休息に余裕が生まれるでしょう。

自治体によっては、病児保育や一時預かりなどの子育て支援を利用できる場合もあります。お住まいの地域の子育て支援窓口で確認しておくと安心です。

子どもの成長や生活の変化に合わせて働き方を見直す

子どもの成長や家庭の状況が変わると、「働ける時間」「急な休みへの対応」「通勤」「必要な収入」の4条件も変わります。一度決めた働き方に固定せず、条件に合わせて選び直すことも視野に入れましょう。

未就学期は、送迎や体調不良への対応が必要になる場面が多くあります。小学生になると、学童に入れない場合や、学校行事・PTAへの対応で平日に動く場面も出てきます。放課後や長期休暇の過ごし方も、仕事との調整が必要になることが多いです。中学生になると、部活動や受験などで、家庭でのサポートの内容が変わる場合があります。

保育園から小学校への進学、学童利用の終了、パートナーの勤務変更など、生活が変わるタイミングで、勤務時間・通勤・サポート体制を再確認しましょう。「今の働きやすさ」だけでなく、その時々の生活に合わせて、働き方を変えてもよいと考えておくと気持ちに余裕が生まれます。

子育てしながら無理なく働ける条件から仕事を選ぼう

子育てしながら働く母親は、児童のいる世帯の約8割にのぼります。大切なのは、周囲と同じように働くことではなく、自分と家族が無理なく続けられる働き方を選ぶことです。

仕事を選ぶときは、「働ける時間」「急な休みへの対応」「通勤」「必要な収入」の4条件を書き出し、まず今の職場で満たせるかを確認しましょう。その上で制度や勤務条件を確認し、難しければ条件に合う求人を探します。通勤や働く場所が大きなネックなら、在宅でできる仕事も選択肢のひとつです。

在宅で働きたいものの「自分にできる仕事がわからない」「必要なスキルに自信がない」という場合は、オンライン秘書・在宅事務などの仕事内容を知り、必要なスキルを身につけるところから始める方法もあります。

働き方は、子どもの成長に合わせて見直していけます。まずは、4条件を書き出すことから始めてみましょう。

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